韓国「日本不買運動でも任天堂の売上増加！任天堂は我々の思い出だ！」の声

昨年、日本の輸出規制の強行によって、韓国で起こった日本企業不買運動の影響で国内に進出した日本の主要企業の業績成績表で明暗が別れたことが分かった。
飲食や自動車、生活用品などの業界は、不買運動の直撃を迎えたが、情報技術（IT）やゲーム業界は、むしろ実績が改善した。
企業評価サイトのCEOスコアは、日本の輸出規制の前後に韓国に進出した日本の消費財企業31社の経営成績を分析した結果を発表した。
この資料によると、これらの企業が昨年、韓国で上げた売上高と営業利益は前年比平均でそれぞれ6.9％、71.3％急減した。
日本の輸出規制に呼応して、国内で始まった日本不買運動の効果が日本企業の業績にそのまま反映されたのだ。
日本不買運動で最も大きな打撃を受けた業種は、飲食業界であった。
昨年の売上高が前年比19.5％減少し、営業利益と純利益は、すべて赤字転換した。
一方、資料によると、日本のIT・ゲーム関連企業の場合、日本不買運動でも、IT機器やゲームの需要の増加などにより、売上高と営業利益がむしろ増加したことが分かった。
これらの企業の売上高は10.8％増で、営業利益と純利益もそれぞれ2.1％、10％増加した。
韓国任天堂は「ニンテンドースイッチ」の人気により、不買運動が完全に遠のいた。
特に任天堂スイッチのソフト「動物の森」は、ファン層が形成されたため、品薄状態で人気が持続し、業績が大きく上昇した。ソニーコリアもオーディオ製品への関心が持続し、業績が大幅に上昇した。
業界のある関係者は「日本不買運動の影響で、代表的な日本企業が「NOジャパン」リストに上がって苦戦している」とし「ただし、韓国任天堂とソニーコリア、韓国資生堂、アシックススポーツなどは不買運動の初期に販売が少し不振だったが、通常通り回復し、実績が改善された」と語った。